CPAP治療が長期化することを考えて、レンタルではなく機器の購入を検討される方もいます。主に海外からの個人輸入になるため、購入方法とそのリスクを十分に理解しておかなければいけません。
CPAPをレンタルではなく個人で購入する場合、国内ではほとんど販売されていないため、海外から取り寄せることになります。その際、個人輸入と個人輸入代行という２つの方法があります。
ネットショップなどで購入したい商品を見つけ、注文します。
CPAPに限った話ではありませんが、信頼できる業者かどうか十分に調べる必要があります。
また、注文の際に睡眠時無呼吸症候群の処方箋が必要なことが多く、ほとんどは英語訳をつけなければいけません。
一旦税関に保留されている商品を受け取るときに、薬監証明という書類が必要になりますが、これは厚生労働省に必要な書類を提出することで入手することができます。
以下、薬監証明取得に必要な書類です。
最終的に税関へ以下の書類を提出します。
・薬監証明
・商品説明書（インボイス）
・税関からの手紙（半券）
本体に加え、個人輸入でかかる費用は以下のとおりです。
個人輸入代行に必要な費用はおよそ50,000円ほどです。
個人輸入の際の手続きを請け負ってもらうことができる一方で、商品であるCPAP機器の選択を医者にも代行業者にも頼らず、個人で行わなければなりません。
それは、薬事法によって代行業者が広告を出して商品販売することが禁止されているからです。
個人輸入をするときに考慮しておきたいリスクを以下に挙げます。3点とも非常に重要なことですので、十分に検討した上で購入するか、レンタルにするかを判断してください。
CPAPに限ったことではありませんが、海外から医療品を個人輸入したら、不良品や注文品と異なる商品が届いたり、そもそも商品が届かなかったり、というケースが少なからずあります。本当に信用していい業者かどうか、十分なリサーチが欠かせません。
CPAP機器はサイズ、種類選びが非常に重要です。自分に合っていないと空気が漏れて効果がない場合もあります。良い方法はレンタルしていくうちに自分に合うサイズ、種類が分かり、それと同じものを購入することです。しかし、上述したような海外の業者から購入するリスクを忘れてはいけません。
海外から個人輸入でCPAP商品を購入すると、故障したときや消耗品を交換するときに、国内でのレンタルに比べ時間やコストがどうしても多くかかります。継続的にCPAPを使っていくことを考えると、故障時の対応、機器の調整や交換など、もう一度十分に検討してみる必要があります。