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保険適用について

継続的な治療が必要な無呼吸症候群の治療には、長い目で見ると結構なコストがかかります。気になる保険適用について、しっかり理解しておきましょう。

CPAP治療の保険適用基準

CPAPの保険適用には基準があります。

その基準は、終夜睡眠ポリグラフ(PSG)という検査でAHIが20以上、または簡易型PSGでAHIが40以上というものです。

PSG検査とは、1泊2日の入院検で、保険適用3割負担で約20000~50000円。睡眠や呼吸の状態、心電図など10種類ほどの生理機能を医者がチェックし、自分の症状の度合いを確かめることができる検査です。医療機関のレベル、検査の内容に応じて費用が変わります。

また、AHIとは1時間あたりに無呼吸状態(低呼吸も含む)がどれくらいあるかを指数化したもので、この数値が高いほど重症ということになります。AHIが0~4は正常、5~14は軽症、15~29は中等症、30以上は重症になります。

CPAP療法は1998年から保険適用が始まり、現在では睡眠時無呼吸症候群の有効な治療法として注目されています。

検査は保険が適用されるが高コスト

無呼吸症候群の検査には保険が適用されます。

3割の自己負担で、簡易検査が3000~4000円、上述した精密検査(PSG)が20000~50000円が相場です。

精密検査の費用が高いのは、無呼吸症候群は合併症を引き起こしやすいので、高血圧・糖尿病・心不全・不整脈の検査を併せて行う場合があるからです。また、検査は個室で行われることが多いため、入院費に加え、その他の費用がかさむのも費用が高い理由です。

治療も保険が適用されるが長期的には費用がかさむ

無呼吸症候群と診断され治療を開始した場合、毎月かかる費用は診察代とCPAPレンタル料をあわせて5000円程度です。これは保険が適用され、3割負担の場合です。

無呼吸症候群には完治療法はないとされており、そのため、継続的にCPAP治療を続ける必要があります。患者には月1回の診察通院が義務づけられていて、1年間で6万円、5年間で30万円です。

対して、海外から個人輸入もしくは個人輸入代行という方法で、CPAP装置を購入する場合、ものにもよりますが、およそ15万~40万円程度です。

使った経験がないものをいきなり購入するリスク、その対処法は国内も海外も同じなので、個人輸入という選択肢をとる方も増えてきているようです。しかし、個人輸入したCPAPを所有していることが医療機関に知られると、その後、健康保険が使えなくなるという話もあります。

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